ROA（総資産利益率）とは総資産に対してどれほど利益を出したかを示す指標です。
企業の総資産に対する収益性を示します。
ROAに目安といわれる数値は存在するものの、業種によって違いが大きいため一概にはいえません。
そのため業種を問わない全体の目安ではなく、同業他社との比較や自社の状況を考慮した上での検討が必要です。
ROAの数値が低いという判断に至った場合、改善のための対策もとる必要があるでしょう。
今回はROAについて詳しく解説します。
ROAと関連する概念「ROE」について解説した記事もぜひご覧ください。
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CONTENTS
ROA（総資産利益率）とは
ROAは「Return On Assets」を略したもので、総資産に対してどれほど利益を出したかを示す指標です。
日本語では総資産利益率と表現されます。
ROAの計算方法
ROAの計算方法は以下の通りです。
- ROA（％）＝利益÷総資産×100
ROAは企業の総資産に対する収益性を示す指標であるため、計算では最終的な利益である当期純利益を用いるケースが多くみられます。
しかし、当期純利益以外の利益を計算に使うことも可能です。
ROAの計算に用いる利益の違いによってROAが示すものも変わるため、目的に合わせた使い分けをするべきでしょう。
ROAのもつ意味がどのように変わるのか、利益の種類ごとに解説します。
各利益の特徴については以下の記事で詳しく解説しています。
営業利益
営業利益は本業の活動による利益です。
営業利益は以下の計算式で求められます。
- 営業利益＝売上総利益（※）－販売費及び一般管理費
- ※販売総利益＝売上総利益＝売上高－売上原価
営業利益を用いてROAを計算することで、総資産を本業に効率良く活用できているかを把握できます。
経常利益
経常利益とは本業以外の活動によって発生した収益や費用を含めて計算した利益です。
以下のように、営業利益に本業以外による収益・費用を加減して計算します。
- 経常利益＝営業利益＋営業外収益－営業外費用
経常利益が黒字であれば、経常的な企業活動により利益が出ている状態です。
ROAの計算に経常利益を用いることで、経常的な企業活動で総資産を効率的に活用できているかの分析ができます。
当期純利益
当期純利益とは法人税等を差し引いた後の最終的な利益です。
当期純利益は以下のように計算します。
- 当期純利益＝税引前当期純利益（※）－法人税等
- ※税引前当期純利益＝経常利益＋特別利益－特別損失
株主に還元される配当は当期純利益に基づいて計算されます。
そのため投資の指標としては当期純利益で計算したROAを用いるのが一般的です。
ROAとROEの違い
ROEは「Return On Equity」を略した用語で、当期純利益に対する自己資本の割合を意味するものです。
日本語では「自己資本利益率」と表現されます。
ROEの計算方法は以下の通りです。
- ROE（％）＝当期純利益÷自己資本×100
ROAは前述のように総資産に対してどれほど利益を出したかを示します。
自己資本だけでなく金融機関からの借入金や社債なども計算に含めます。
投資家、金融機関、取引先など、あらゆる利害関係者が重要視する指標です。
ROEは資産のうち自己資本のみを用いて計算するもので、自己資本をどれだけ効率良く活用できているかを示します。
投資家目線で考えると「その会社に出資することで、どれだけ効率良くリターンを得られるか」の判断基準となります。
すなわちROEは利害関係者の中でも特に投資家が重視する指標といえるでしょう。
なお、ROAとROEはどちらも高い方が好ましいとされています。
ROAとROEのどちらか一方のみが高い場合、以下のような状態の可能性があるため注意が必要です。
ROAが高くROEが低い
自己資本に対する利益率が低い一方で、総資産に対する利益率は高い状態です。
自己資本を効率的に活用できているものの、財務レバレッジを活用しきれていないともいえます。
ROEが高くROAが低い
自己資本に対する利益率が高く、総資産に対する利益率が低い状態です。
他人資本の占める割合が大きく自己資本が少ない場合はこのような状態になります。
稼ぐ力はあるものの他人資本に依存している状態であり、業績悪化や倒産リスクに注意が必要です。
ROAの目安
ROAの目安は一般的には5％程度といわれています。
ただし、5％という数値には業種の違いや市場環境、会社の規模などの要素が反映されていません。
例えば高額の設備投資が必要な業種の場合、設備導入のために高額の借入を行う必要があります。
借入が増えることで分母である総資産も多額になるため、ROAの数値は小さくなりやすいでしょう。
このような場合、ROAの数値が小さいのは設備投資によるものであり、ROAだけでは収益性に問題があるかは判断できません。
このように、ROAの数値はさまざまな要因によって変動するため、「○％以上あれば良い」と一概にはいえません。
全体の目安ではなく、同業他社との比較や自社の状況を考慮した上で判断することが大切です。
ROA（総資産利益率）の改善方法
続いて、ROA（総資産利益率）の改善方法を2つ紹介します。
利益を増やす
ROAを改善する方法の1つが、分子である利益を増やすことです。 利益を上げる方法は「売上を増やす」と「経費を減らす」の2つに大別されます。 それぞれに該当する方法の具体例を紹介します。
売上を増やす
売上を増やす方法として以下の例が挙げられます。
- 客単価を上げる
- 例：価格を上げる、関連商品の提案、高額商品への誘導、まとめ買いの提案など
- 新規顧客を獲得する
- 例：プロモーションの強化、新規層の開拓、見込み顧客へのアプローチ強化など
- 付加価値の高い事業を展開する
- 例：業務効率化につながる施策を行う、付加価値の高い事業にリソースを集中させる
経費を減らす
続いて経費を減らす（コストを削減する）方法の例を紹介します。
- 人件費を見直す
- 例：アウトソーシングの活用、定着率の向上による採用費の削減、給与体系の見直し
- オフィスにかかるコストを減らす
- 例：テレワークの導入、インターネットやリース契約の見直し、賃料交渉、オフィス移転
- 消耗品費を減らす
- 例：ペーパーレス化、購入ルールの見直し、より安価な代替品への切り替え
ただしコストを削減し過ぎてしまうと経営の自由度が下がり、業務効率が低下する恐れがあります。
従業員のモチベーション低下を招く恐れもあるため、無理なコスト削減は厳禁です。
あくまで「無駄をなくす」程度に抑え、無理なコスト削減はしないよう注意しましょう。
総資産を減らす
分母となる総資産を減らす方法も、ROAの数値改善につながります。
総資産を減らす方法として以下の例が挙げられます。
不良在庫の処分、遊休資産の売却
不良在庫と遊休資産はいずれも資産として計上されるものの、利益を生むことは期待できません。
不良在庫や遊休資産の処分により総資産を減らせるだけでなく、財務諸表の内容がより実態に近くなるでしょう。
売掛金の回収
売掛金を回収すれば活用できる資金が増えるため、金融機関からの借入など他人資本の必要性が低くなります。
他人資本を利用しないため総資産も増えず、結果としてROAの改善につながります。
借入金の返済
他人資本を減らす方法として最も効果的ですが、実施するには債権者の同意が必要です。
融資契約の内容によっては繰り上げ返済ができないこともあるためご注意ください。
まとめ
ROA（総資産利益率）は総資産に対してどれほど利益を出したかを示す指標です。
「利益÷総資産×100」で計算できます。
計算に際して当期純利益を用いるケースが多いですが、分析の目的によっては営業利益や経常利益を用いることもあります。
ROAと似た用語であるROEは、当期純利益に対する自己資本の割合です。
どちらも利益に対する資本の割合を意味しますが、ROAは他人資本を含む総資産、ROEは自己資本のみを計算に用います。
ROAを改善する方法は、分子である利益を増やす方法と、分母である総資産を減らす方法に分けられます。
どのような方法が適しているかはケースによって異なるため、自社の状況を考慮した上で最適な手段を選びましょう。
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吉岡 伸晃
記事監修
BIZARQ株式会社代表公認会計士